ホームエレベーターを導入するより手間も費用も軽減される家庭用昇降機。大規模なリフォームは不要なものの、自宅に後付けで設置する機械ですので、設置が可能な強度やスペースがあるかどうかなど、事前に調べておくことが求められます。家庭用の機器としては階段を移動するための階段昇降機と、玄関などの段差を行き来するための段差解消機の2種に分かれます。そのどちらにも仕組みが違う2、3のタイプがありますが、安全に利用できる場所が必要となります。特に階段昇降機のほうは、工事そのものはそれほど大規模でなくても、レールを設置しなくてはなりませんので、建築物に設置する建築設備として確認申請が必要になります。工事の有無にかかわらず、事前にそれなりの知識を得て、綿密に準備しておくことが肝要です。

設置スペースが重要となる段差解消機

玄関の上がり框などを上下移動できる段差解消機は、階段の昇り降りに比べて高低差があまりないので、設置条件はそれほど厳しくないような印象があります。とは言え、車いすに乗ったまま上下するタイプが主流ということで、車いすで無理なく安全に乗り込めるスペースが必要となります。安全性の高さはいずれの製品であっても最重要条件ですが、車いすに乗った人がとっさに機械を停止したい場合すぐに実行できるか、利用時の転落防止対策が充分かどうかの見極めも重要です。介助者なしで使える製品だけに、車いすの人が一人で安全に使えるかは特に要確認です。保証内容の確認と定期メンテナンスやサポートが充実しているかどうかも大事なポイントです。製品を選定している段階で、少しでも疑問に思った点があれば、ためらわずにメーカーや販売店、設置工事の業者に確認することが大事です。

階段昇降機は充分な幅が設置の条件に

階段を昇降するタイプは階段にレールや本体を設置することから、ある程度の幅が必要です。取り付け後も歩いて昇り降りできるスペースがなければ、火事などのとき避難ができません。設置するための充分な幅がある階段であることが必須条件となります。設置できる程度に階段の幅があるかどうかも含め、建築の許可を受けるための確認申請が必須となります。一連の手続きは専門知識が必要なことと、複雑で煩瑣なものであることからも、業者に依頼することになります。家庭用の機械とは言え、どちらも高額であることには変わりありませんので、本体価格や工事費をしっかり調べて予算を考える必要があります。介護保険や行政からの助成金などを受ける場合は、業者に依頼する前にケアマネージャー等に相談しておかなくてはなりません。購入であってもレンタルであっても、事前に申請しておかなくては、費用の補助を受けることができなくなってしまいます。